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【コラム】「普及」のためには、何人確保すればよいか
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◇◆◇「これを切っ掛けに」の誘い文句は、どこまで信用できるか◇◆◇
社内からの提案であれ、外部のコンサルタントからの提案からであれ、「先ず、この対象を切っ掛けに」、「先ずはこの範囲から」として、マーケティングの標的範囲を設定したり、社内変革のキーパーソン(変革リーダーなどと称される)を指名したりすることも多いものです。
「ここから連結ピン型に広がって・・・」と粋の良い提案ではあるが、「では、どの程度の人数を切っ掛けにすれば良いか?」の問いには、答えに詰まる提案者やコンサルタントも少なくないのではないでしょうか。
ということで、このコラムでは、「普及」がどのように起こるか、つまり、「未だ広がっていない新しい概念(考え方や行動など)や新しい商品を広げるための初期ターゲットのボリューム(人数、割合)」のあり方について考えることにします。
◇◆◇ロジャーズの「イノベーションの普及学」◇◆◇
これを考えるにあたっては、スタンフォード大学 エベレット・M・ロジャース教授著「イノベーションの普及学」が有名で、最も拠り所になる学説と言えるでしょう。代表的な研究としては、新種のトウモロコシの普及過程を分析し、広まる過程を数値化して発表したことが挙げられます。
ロジャース教授の研究では、行動の早い順に、
①イノベーター=革新的採用者(2.5%)
②オピニオンリーダー(アーリー・アドプター)=初期少数採用者(13.5%)
③アーリー・マジョリティ=初期多数採用者(34%)
④レイト・マジョリティ=後期多数採用者(34%)
⑤ラガード=伝統主義者(または採用遅滞者)(16%)
の5つのタイプに分け、構成比率を出しました。その中で①イノベーターと②オピニオンリーダーの構成比を足した16%を満たしたあたりから、急激に普及が伸びることを発見しました(「普及率16%の論理」と称される)。
やや粗い言い方ですが、①イノベーター=革新的採用者(2.5%)は何でも興味を持ち、行動する人です。何かの新企画を起こし、「興味ありますか」と100人に声を掛ければ、2~3人は反応があるということです。②オピニオンリーダー(アーリー・アドプター)=初期少数採用者(13.5%)は、「新しい」だけではなく、「自分に価値があるか」を考えてから行動する人に該当します。①と②の16%をクリアすると自然発生に③アーリー・マジョリティ=初期多数採用者(34%)と④レイト・マジョリティ=後期多数採用者(34%)が、①②が16%に達したことを普及と感じ、安心して行動を起こすことになります。
◇◆◇結局、普及を早めるためには◇◆◇
「普及率16%の論理」にあるよう、16%を早期確保することが大切です。この16%が普及の切っ掛けになるからです。つまり、100人の会社で政策を変える場合16%の賛同を早期に得ること、つまり100人会社の企業変革のプロジェクトリーダーは10人では足りないということです。16人が変革に前向きな姿勢を示すことができれば、追随してアーリーマジョリティの34%も変革推進に行動を起こすようになります。
マーケティングでも、16%の市場確保ができた段階で、所謂、「ブーム」が起こることになります。
勿論、ロジャース教授の理論だけでは決められませんが、この16%理論と他の先行事例なども加味すると、企業変革推進時の初期メンバー「数の設定」やマーケティングの「目標、展開方法」を考えやすくなるのではないでしょうか。
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オピニオンリーダーへの普及13.5%であることを見出しました。ロジャースはこれをとして提唱しています。